地球温暖化テーマは、
1) 日本潰しが目的だった
2) 京都議定書を批准して、削減義務を負ったのは日本だけ
3) ヨーロッパは東欧の旧型の発電所が稼動していた1990年を基準年とする事で、 京都議定書が発効する時点では、既に目標を達成していた
4) アメリカ、カナダは議会が批准せず、京都議定書の削減義務を負っていない
5) 中国などの途上国は、京都議定書の削減義務を負わない
ヨーロッパでは、早くから「排出権取引」が行われています。
削減義務を負う企業が、削減目標を大幅に達成している企業から二酸化炭素の排出権を買うビジネスが成立していました。
・二酸化炭素の排出権を売買しても、二酸化炭素は減らない
・ ヨーロッパやロシアは、1900年を基準年とする事で排出権に余裕がある
・ 日本は、ロシアから排出権を買っている
二酸化炭素は、人間が生きているだけでも日々放出されます。森林も落葉や倒木が分解される過程で、大量の二酸化炭素を発生します。海は温度が高まれば、勝手に大量の二酸化炭素を放出します。
こんな何処にでもある「無害の二酸化炭素」がお金になるのですから、これ程美味しい商売はありません。
温暖化問題で脚光を浴びたのは「自然エネルギー」です。「再生可能エネルギー」とも呼ばれます。
これらは、一見「エコ」に見えますが、これらの施設が稼動している間に生み出すエネルギーは、これらの施設を製造・建設する為に使用されたエネルギーと同等かそれ以下です。
「再生可能エネルギー」は、製造時に大量の二酸化炭素を放出し、将来的徐々に二酸化炭素の帳尻を合わせて、最後にチャラになる技術です。
電力供給における自然エネルギーの比率が高まると、電力の供給にムラが生じます。このムラを解消する為には、電力の「一時保管庫=蓄電設備」が必要になります。
自然エネルギーは、時間変動や地域変動が激しいので、ストレージも分散設置が必要であり、従来の揚水ダムは利用できません。
結果として、大量の蓄電池が必要になり、放出される二酸化炭素によって、自然エネルギーは将来に渡って、二酸化炭素を増加させる結果を生み出します。
酸素を吸って二酸化炭素を放出する人間に、「葉緑体を細胞に埋め込んて酸素を吐き出せ!!」と言わなければならない。
温暖化の広告塔と言えば「アル・ゴア」です。「不都合な真実」という映画を作って、世界を行脚していました。
民主党、クリントン政権の副大統領であったアル・ゴアは、彼の祖父の代から、ウランビジネスの利権を持っています。
結局、「温暖化問題」とは「石油から原子力」への隠れミノであり、「石油利権=ロックフェラー」と「原子力利権=ロスチャイルド」の戦いであったのです。
中国やインドなどの新興国は削減義務を負っていませんが、経済発展してエネルギー需要の高まったこららの国々では、大量に二酸化炭素を排出しています。
「世界温暖化会議」はこれらの新興国にも削減義務を負わせようとしました。ある意味、それは新興国の成長力を削ぐものです。
世界は金融危機の最中で、新興国の経済成長に一縷の望みを掛けています。それなのに新興国の成長力を削ぐとは、本末転倒です。
COP15(デンマーク会議)に、新興国の参加は絶望的となります。
「アメリカなどが参加しなのならば参加しない」、「今までさんざん二酸化炭素を排出してきた先進国こそお金を負担すべき」、「新興国が二酸化炭素を削減する為に、カネと技術をよこせ」、彼らの主張は横暴でも何でも無く、正論です。
自分の国力を削ぐような条約を批准する物好きは、日本くらいしか居ません。
温暖化テーマは、暗礁に乗り上げているのです。
温暖化テーマは、石油高騰時の代替エネルギー産業を育てる布石なのです。
”世界の経営者達”が、石油高騰を起すつもりであるなら、「原子力発電所」も「ECOビジネス」も大化けします。
電気自動車のバッテリーは、家庭用のストレージとして有用です。ソーラーパネルで昼間発電した電力を、車搭載のバッテリーに蓄え、夜間の電力として活用するのは合理的です。
何かと胡散臭い「温暖化」と「ECOビジネス」ですが、全ては原油価格に依存します。
イランとイスラエルが戦争して中東で戦火が広がれば、原油価格があっと言う間に2倍、5倍と跳ね上がります。当然ガソリン価格も、電気代もウナギの滝登り状態になります。
そういう事態が生じた時、
「ウチは太陽電池があるから電気代は掛からないのよ」とか、「ウチは日産のリーフだから、ガソリン代が掛からなくて嬉しいよ」
といった勝ち組の笑い声が聞こえて来るのかもしれません。
原油が高騰すれば太陽電池も電気自動車も製造費が高騰し、現在の様な価格では変えません。
さらには、現在は太陽電池も電気自動車も国が補助してくれます。他人の納めた税金で、将来のコストを削減できるのならば、
こんなに良い事はありません。
陰謀論を信じるか信じないかは個人の自由ですが、陰謀論を非難ばかりしていても利益は少ないでしょう。
陰謀に積極的に乗る事で、将来の勝ち組になるのは、案外悪くないのかも知れません。