人生という名の遊び場で、いま、ここを活かされ、すてきに活きる

時代の本質をとらえた、心に残るすてきなメッセージ[構想、視点、こころ]と、新たな気付きをあなたに届けます。みずみずしく、活き活きとした、すてきな旬(ときめき)を一緒に探しにいきましょう。      ◆◇たきがみ博士が選ぶ”すてきなメッセージ”のおすそわけ◇◆

2010/07

◇これからは、ビジネスから個人の生活までのあらゆる取り組みが、サービスの形で提供される。 
 企業は、“Everything as a Service”の基盤を提供することを目指していく。 


◇21世紀は「人」の時代、人が活き活きと生活し働くにはどうしたらよいかを追及する時代である。 
 社会や家族といったライフを優先するには、社員一人ひとりがプロフェッショナルとなり、自分の働き方を 
 自分で決める必要がある。 
 自分のやりたいことと所属企業がやるべきことを一致させられれば、モチベーションが高まる。 
 プロを後押しするために、経営者はプロジェクトワークや、能力開発ができる仕組みを用意すべきだ。 

 いつでもどこでも仕事ができ、しかも世界各国のパートナーの知恵を活用できれば、生産性は高まる。 
 したがって、モバイルワークプレイスやナレッジマネジメントの仕組みも必要になる。 


 楽しさはすべての源泉である。やる気をある人を集め、活き活きと活躍してもらえる企業が勝つ。 
 その仕組み作りにITは有効だ。 


◇ノートPCを持ち歩き、いつでもどこにいても仕事ができるようにすれば生産性が高まる。 
 これに対し、日本には、ノートPC持ち出し禁止という“奇習”がある。 

 ノートPCの持ち歩きを認めれば、時には無くなることもある。紛失リスクをゼロにはできない。 
 しかし、無くなることを恐れて持ち出しを禁止するのと、持ち出すリスクをとって生産性を向上させるのと、 
 どちらが良いか。当然、生産性の向上だ。 
 ノートPCは無くなることがある。それを前提として、たとえ無くなったとしても重要な情報が漏れない 
 ような仕組みを用意すればよい。 


◇米国人はリスクをとらない限り、チャンスもないと考える。 
 ところが、に日本企業は行動しようとした時にリスクを列挙し、回避策を検討、その結果、行動が遅くなる。 

市場の価値観やビジネスモデルが大きく変化しようとしている今だからこそ、意思決定プロセスの品質向上に取り組んで欲しい。 

特に、戦略レベルのPDCAを回すことができてなく、仮説のマネジメントレベルが低いといえる。 

その結果、戦略策定フェーズと月次マネジメントフェーズが遊離し、会議での意思決定プロセスの品質が劣化している。 

そこで、あらためて、以下のことをきちんと共有するためのスタッフワークおよびマネジメントレベルに意思決定のフレームをしっかり浸透させる必要があると思う。 

 ・なぜ、これをやろうとしているのか(目的) 
 ・これから何をしようとしているのか(検討の範囲) 
 ・成功、失敗などの判断基準は何か 
 ・前提条件は何か(経営ポリシー) 
 ・意思決定しなければならないことは何か 
 ・後できめれば良いことは何か 

☆複雑な情報をわかりやすく整理して、トップの意思決定をサポートするために、・・・・。 


 ◇なぜ、わが社の「意思決定」はうまくいかないのか 
  
 ◇1)議論の焦点を合わせる「フレーミング」 
   
 ◇2)戦略案は「システマチック」に作る 
   
 ◇3)リスクを見える化する 
   
 ◇4)儲けの構造を知り「たられば」をシミュレーション 
   
 ◇5)「どれくらい知っているか」を知る 
   
 ◇6)大失敗しない計画法 
   
 ◇7)「全体最適」の視点を持つ 
   
 ◇8)不満や反発を生まない意思決定 
   
 ◇9)過度の分析よりトップとの対話 
   
 ◇10)仮説の検証過程で、より多くを学ぶ 
   

かつて、おカネは金・銀・銅などの金属でした。 

おカネの量は、どれだけ金(銀・銅)が発見されるかにかかっていました。そして、交換価値の尺度となる、重量や純度が一定の鋳貨(コイン)は、権威と信用のある国王(政府)が造る権利を持っていました。 
貨幣発行権とは、つまり「誰にどれだけおカネを分配するか」を決める権利です。 
自分がそれを決められる権利を持った時のことを想像してみてください。どれだけ大きな権力を持つことができるか、想像できるでしょう。 

人々は取引きの時に、その対価に相当する鋳貨を支払っていました。 
なかでも、最も価値の高いおカネは金貨でした。 

当時のお金持ちは、金貨を空き巣や強盗から守るために、立派な金庫を持つ金細工師や両替商に、そのおカネを預けていました。 
仮に、この金庫を持つ金細工師をGさんとします。Gさんは、金貨と引き換えに預り証を渡し、保管のための手数料をもらっていました。 

金貨を預けていたお金持ちのAさんは、何かを購入するときにGさんに預り証を渡し、引き出した金貨で支払いをします。 
その代金を受け取ったBさんも、空き巣や強盗に入られると困るので、やはり金庫を持つGさんに金貨を預け、預り証を受け取ります。 
それならば、わざわざAさんはGさんから金貨を引き出さなくても、直接Bさんに預り証を渡せば、結果的には同じ事になります。 
次第に人々は金貨を使って取引きするより、預り証を使って決済する方が便利で安全であることに気づき、その預り証が通貨(紙幣)の役割を持つことになります。 


こうして人々が紙幣で取引きし始めると、Gさんの金庫の中にある金貨は眠ったままになります。 
「もし預金者全員が一度に金貨を引き出しに来なければ、この金貨を担保に紙幣を発行してもよいのではないか」そう考えた狡賢いGさんは、お金に困っている人に紙幣を貸出し、その貸出し料として利子を受け取るというビジネスを始めたのです。 

こうして近代式の銀行業が始まりました。 

この時から、おカネは銀行から融資を受けた時に創られる(=信用創造)ようになったのです。 
よく考えてみれば、預かっている金貨はGさんのおカネではありませんし、勝手にそれを元手として貸し出しているのですから、これは横領であり、詐欺的行為です。しかし、その方法は秘密裏にされていたために批難されることはありませんでした。 

ただ、ごくたまに困ったことが起きました。何らかの理由で顧客が多額の預り証を持ち込んできて、預けていた大量の金貨の返却を求めるときです。 
実際ある金貨以上の紙幣を発行しているわけですから、顧客の求めに応じられません。 

そういう時には、同業者が秘密の連係プレーで協力し、金貨を融通し合いました。銀行家たちの手から一時的に離れた金貨も、結局は廻り回って銀行家たちに帰ってくるのですから心配ありません。 
このような大掛かりな詐欺的行為がバレないためにも、銀行業者の秘密性はさらに高まりました。 


かくして銀行家カルテルは物質的な金に囚われることなく自らおカネを創り出し、それを誰にどれだけ分配するか決める権限を持ったのです。 

このようにおカネの主流が、銀行が発券する紙幣に変わっていくと、これまでのように国家がお金をコントロールすることができなくなりました。 
ヨーロッパの君主たちは、お人好しにも、銀行家は大量の金を持っているのだと信じたのです。 

20数年前のバブル経済の真っ盛りのころまでは、年功序列・終身雇用の人事制度は当たり前であった。 
変化のスピードも現在に比べると、随分と緩やかでした。 
多くの企業の命題は、大きな変化を起こすことよりも、継続的に改善しながらビジネスを拡大することにあった。 

そのような状況では、変革を起こしていくリーダーシップよりも、既存のシステムを上手に運営するためのマネジメントが求められていた。 管理職という言葉がマネジャーを意味するものとして、一般的に浸透していた時期であった。 

今でもマネジメントの重要性は失われていない、むしろ、マネジャーが注意を払うべきことが増え、マネジメントそのものは、より複雑化した。 
しかし、マネジメントによって新たな未来を切り拓くことが難しいため、リーダーシップの重要性が飛躍的に高まってきている。 

リーダーシップは、個の潜在力を引き出し、組織の未来を切り開く機能であり、メンバーから見ると、リーダーは自分の強みを引き出してくれる存在であり、組織の未来を指し示してくれる存在である。 

しかし、20数年前には、ビジネスプランを考える際、パワーポイントできれいにまとめた資料を配って、それをもとに議論することはなかった。 
そのかわりに、自分たちの事業をどうしていきたいのか、どんなビジネスを創っていきたいのか、個々人の想いを、何時間も話し合っていた。 
それは経営戦略やマーケティングの理論からすると拙いものであったが、ビジネスを担う人の意志が込められたものであった。 

組織のビジョンは、どれだけ経営環境を分析しても明らかになるものではない。 

自分はどうしたいのか、自分たちはどうしたいかを、とことん問い続けることによってのみ見えてくるものであるにも関わらず、表現技法の進歩によって、想いの共有、リーダーシップ開発の機会を失ってしまった。 

いま企業は、時代の大きな変わり目の中で、過去の成功体験を引きずり、いまだに80年代に完成したモデルを追い求め、成長戦略を描くことができていない。 

いまこそ、経営トップがみずからの言葉でみずからの想いを語り、メンバーと議論することが求められている。 

古太古の時代から人々が「神の金属」と崇める金は、どこからやって来たのか?そして、どうして、ここまで畏敬の念で崇拝され続けているのか? 


現宇宙が誕生したのは、今から約137億年前と言われています。無という空虚から一瞬の揺らぎが発生し、その揺らぎから一点の超高温エネルギーが発生した(ビッグバン) そして、そのエネルギーは相転移により爆発し、時間、空間、力、物質、様々なエネルギーを生み出していった。初期の宇宙で神の手によって合成された原子は軽い元素である水素とヘリウムであり、現太陽のような超高温核融合反応をするガス星(成分:水素・ヘリウム)となった。アインシュタインの相対性理論「E=MC2」では、物質とエネルギーは等価のものであり、この世に存在する全ての物質をエネルギーに変換することができる。 

また、その逆の反応である、エネルギーを全ての物質に変換することもできる。つまり、姿形が違うだけで、エネルギーも物質も同じものである。例えば、1円玉5枚には東京ドーム一杯分の水を全て沸騰させるだけのエネルギーを持っている。原子力発電所では、原子からそのエネルギーを取り出す作業が行われているわけだ。宇宙では神の手によって、エネルギーから様々な物質に変換されている。そして、物質(元素)の合成は光輝く恒星の中で行われる。 

例えば、ヘリウムが3つ集まって炭素をつくり、2つの炭素からマグネシウムが合成されるという具合だ。これらの作業は恒星の核融合反応の中で長い時間をかけて行われる。しかし、これらの超エネルギーを使用しても鉄までの元素しか合成されない。鉄は安定した物質であり、高温でも核融合を起こさない。また、ヘリウムより重い元素は、重い巨大な恒星でないと合成されない。物質の合成にはそれほど超エネルギーを必要とする。 


宇宙で神の手によって金が合成されたのは、今から約50億年前だと言われる。その過程を見てみよう。鉄より重い元素が合成されるのは、太陽よりはるかに重い星が爆発して死に絶える時である。この爆発は超新星(supernova)と呼ばれ、超新星爆発とも言われる。核融合反応で水素エネルギーを使い果たした巨大な星は自己重力を支えきれず崩壊し、超高温エネルギーを放出して大爆発する。 

その時、鉄原子の内部温度は約45億度~数百億度に達し、星の中心部に鉄は集まる。集まった鉄は重さに耐えきれず原子核は重力崩壊する。その密度は1センチ角の角砂糖程度の大きさで全人類の重さに匹敵するというほどの超高密度だ。そして、星の中心部に圧縮された核は、その反動で跳ね返り、衝撃波を発生させる。その超エネルギー衝撃波が星を爆発させ、鉄より重い元素を合成するのだ。我々人類の体を構成する25種類の元素のうち何割かはこの時合成された。 

太陽の30倍以下の重さの星が爆発すると、その中心部に白く光る小さな星が残される。これは中性子星(パルサー)と呼ばれ、小さじスプーン一杯の量で数億トンの超質量を持つ。(地球の100万倍の重さを持つ星) この中性子星がいくつか合体して渦巻き模様に周囲のチリやガスを巻き込んでいく。渦巻きの中心部では超新星爆発以上の超エネルギーを発し、長い時間をかけて金を合成するのだ。 金、それは神が全宇宙最大のエネルギーを振るって造ったものであり、ビッグバン以来、何十億年もかけて誕生と死を無数に繰り返してきた星々の大いなる遺産である。 


金を知る上で欠かせないのが、エジプトの黄金文明。なぜなら、当時の科学・天文学(宇宙論)は現在の科学に匹敵するものを持っていたからである。 

今から5100年前のエジプト文明を見てみよう。彼らの宇宙論は太陽信仰が基本であり、現代と同じく、地球は太陽の周りをまわり、地球が丸く動いていることを知っていた。それだけではない。地球の歳差サイクル(地球を含む太陽系が銀河系を一周するサイクル)が25920年であることも、惑星の公転周期なども、小数点以下の数値まで正確に知っていた。 

つまり、古代人たちは、宇宙における地球の位置や時間を正確に知ることができたのだ。それほど当時の数学や天文学は発達していたと言える。これはエジプト文明だけではなく、中南米の、マヤ、インカ、アステカ、インド、シュメールなどの古代文明でも認識されていた。現存する世界最古の碑文ピラミッド・テキスト(4360年前)を見ると、彼らの科学力、死生観、宇宙論、金に対する価値観などがよくわかる。それらは曖昧な形のものでなく、しっかりと体系化されたものばかりだ。その意味では、彼らは我々現代人が失った知識を有していたことになる。 


驚くべきことに、ピラミッド・テキストに残されている天地創造神話に描かれている内容は、現在の宇宙物理学で解明された宇宙論とほぼ一致している。その古代エジプト神話(ヘリオポリスの天地創造神話)では、宇宙は、最初「ヌン」と呼ばれる形の成さない水質の空虚であったとされ、宇宙の唯一の創造主である最高神アトゥムが全てを創造したとされる。 

原初宇宙の誕生から現物質世界に至るまで驚くほど正確に表現している。古代エジプトには、アトゥムの他に、オシリス、イシス、セトなどの八神がいるが、本質は九位一体であり、全ての神はアトゥムと同一である。太陽神ラーも「ラー・アトゥム」と言われ、全ての神々はアトゥムの一側面(分身、子)である。 


古代エジプトでは、これらの9神がそれぞれの役割を担って宇宙を創造したとされる。彼らの死生観は現代人のような曖昧なものではなく、この世は、物質界とエネルギー(魂=意識だけの世界=霊界)に分かれ、物質界とエネルギー界を支配する神がそれぞれいると信じられている。 

そして、人が死、魂というエネルギーを失った肉体は冷たくなり滅び、魂は霊界であるエネルギーだけの世界に飛び立つ。魂が再び肉体に戻る(輪廻転生)こともあり、魂はこの世とあの世をいったり来たりしている。つまり、人の死は肉体を失うだけであって霊魂は不滅とされる。 

また、この世とあの世は合わせ鏡であるという思想は世界各地にある。アインシュタインの相対性理論と合わせて見ても、物質とエネルギーは同質のものであり、互いに変化し合う関係である以上、理論的に不都合はない。生命が物質でなければならないという定義はどこにもなく、意識だけの存在があっても驚くことはないだろう。 

古代エジプト人たちもそれを信じてきた。星々も生命とされ、人と同じように生まれ、そして死んでゆく。魂のレベルが高い星たちは死と引き換えに金を生む。そして、階層の高い魂、つまり、太陽神ラーなどの魂は、人間界に戻る時、金を肉体として選ぶという。つまり、金というのは、神の肉体であって、宇宙の全知全能の創造主アトゥムの分身である太陽神ラー=太陽=金=永遠の生命(不滅)と考えられているのだ。故に、神殿も神像も金で造られていなければならないし、玄関、祭壇、彫刻も金箔で覆われなければならなかった。 


古代エジプト文明は、約5000年前に中央集権子国家が始まったとされる。 しかし、最近ではもっと古く、12500年前に幻の大陸アトランティスに住む末裔達がエジプトに流れ込み、超古代文明を築いたとも言われる。 何れその真実は明かされるだろう。  

時空を超えて私達に物語る黄金の輝きは、紛れもなく古(いにしえ)の神たちが認めた「神の金属」である。   


                           (投資小僧ブログから転載) 

メキシコ湾の原油噴出は、実体経済に大きな打撃を与える恐れが高くなってきた。 

史上最大の環境破壊といわれるように、今後、この事件がアメリカの農作物に対して壊滅的なダメージを与える懸念がある。 

ロシアが危惧するように、原油やBP社が散布している中和分散剤が蒸発し雨と一緒に降り注ぐ危険があり、北米大陸の東半分が壊滅的な打撃を受け、経済の基本ともいえる穀物の汚染により、食料の供給が激減する可能性がある。 


<関係情報の拾い読み> 

◇フロリダに在住していた主婦の方から 
  フロリダ在住の主婦(日本人)です。今月、大好きなフロリダ州から北のペンシルバニア州へ 
  引っ越しました。 
  家を購入する前だったのでラッキーでした。 
  ニュースではオイル流出を止めるBPの作業中心なので、アメリカ国民はキャップ出来れば 
  問題ない、と気楽に考えている人がとても多いです。 
  どうして引越しをするんだ??と、親戚からも不思議がられています。 


◇原油とメタンガス、半々のものが噴出している 
  メタンガスのアイスシャーベット状になっているメタンハイドレートの宝庫に穴を開けたと 
  思われる。 
  (非常に近接している海底に、政府のメタンハイドレート無人探査基地が存在している) 

   
◇金融危機なんぞ、地球上の生命の危機に比較すれば小さな出来事 
  沿岸警備隊が緊急事態管理庁(FEMA)の傘下に組み込まれる可能性が出ている。 
  米国憲法第一条の言論、報道の自由が政府により否定され、立ち入り制限区域に入って 
  取材活動をすると刑事罰になるとのこと。 

  原油などの酸性雨によって、大規模構造物の屋根など、はっきりと判る変色が市内で 
  見られ、健康的な生活環境は徐々に破壊されている。 


◇中和分散剤は猛毒 
  海老漁の漁師は、魚網を投げた時の衝撃で、原油と分散剤が混合した海水に触れた為、 
  筋肉痙攣、激しい心臓の動機、頭痛が数週間続き、直腸出血をした。 

  BP社系列の化学メーカーが製造している石油系分散剤Corexitの使用を、 
  政府は黙認している。  

  Corexitは特に毒性が高く、経口摂取、皮膚接触で体内に侵入すると、赤血球を破壊し、 
  内出血を惹き起こし、肝臓と腎臓を破壊するだけでなく、生体内濃縮蓄積をするので 
  食物連鎖の頂点に立つ人間に取って非常に危険。 

  この原油と分散剤混合物は劇毒であり、人間は全身が細胞から構成されており、その細胞とは 
  蛋白質、遺伝子や、その他の分子の周りを油膜が囲んだ形態なので、油性の劇毒の混合物が 
  容易に皮膚から侵入できる。 


◇現在 二つの対策が取られている。  
  1)リリーフ掘削作戦 
    リリーフ掘削で油井の深部で遮断して、火山のような原油の噴出を止める方法。  
    1本目のリリーフ掘削は、近くまで接近しているが現在は停止している。  

  2)トップキル作戦 
    応急対策の油井のBOP、暴発防止弁の上に蓋を被せて、噴出原油を吸い上げる対策。 
    7月18日現在、密封できず、バルブ付近からメタンガスが漏出している。  
    (火山の噴出に蓋をすことと同じ?!) 

  地殻の割れ、地盤の割れが油井の近隣地層に発生している場合、対策によって密封をした途端、 
  その巨大な圧力で、更に地殻の割れ、地盤の割れが拡大し、単一の口から噴出している 
  状態から、裂け目噴火状態になる懸念がある。 


◇石油業界で有名な専門家 Matt Simmons は、数十マイル離れた別の場所から原油が大量に 
  噴出している事実を隠すために、トップキル作戦やリリーフ掘削作戦を実行している、 
  と述べている。 


◇2010年 大西洋ハリケーン・シーズン始まる 
  アメリカ海洋大気圏局(National Oceanic and Atmospheric Administration=NOAA)が発表した 
  ところによると、2010年、大西洋(アトランティック)ハリケーン・シーズンに発生する 
  トロピカル・ストームは約14~23つで、そのうちの7つがカテゴリー3以上のハリケーンに 
  成長するという。 

  それらのハリケーンでの風速は少なくとも111mph(178.6km/h)をもたらすことを意味する。 

  この予測が正しいとすれば、このハリケーン・シーズンはこれまでの過去の記録を更新する 
  ものとなる。 
  昨年(2009年)はハリケーンがアメリカを直撃することはなかった。 

  大西洋ハリケーン・シーズンは、5月25日に始まり11月30日までとされている。 

諦めたら、怖れたら、何も始まらない 
ワタシは、20年の時を越えて、「あの頃」を思い出すのです。 

人々が政治を諦めず、今につながる道を切り開いていったあの頃。 
人々が理想を諦めず、日本を越えて世界を救おうとしたあの頃。 
人々が議論を怖れず、自分が素敵に生きるにはどうすればよいのかを考えたあの頃。 


どの街角にもいるワタシが、この国の主人公なのだから。 


民間給与所得者の平均給与は、平成9年の467万円をピークに下がり続け、平成20年には429万円と、11年間でマイナス8.1%、総額14兆円減少している。 
この賃金水準の低下は、低所得階層の増加と中間所得階層の減少および若年層及び高齢者層の低所得化によってもたらされている。 

ストックとして1400兆円の金融資産があるといわれても、所得の縮減など将来不安があると消費が日本経済を牽引するはずもなく、萎縮する消費がさらに国民の所得を落とす悪循環の状況にあると言える。 
この様な事態を放置すれば所得再分配だけが政治的テーマとなり、貧困層も富裕層もともに不満を増大させる不安定な社会になってしまう。 

いまこそ、経済成長ステージから精神文化充足のステージに向けて政経一体となった課題認識を形成していくために、一人ひとりが活き活きと生活するための社会の在り方を幅広く議論し、国民の思考・価値観の進化をしかけることが求められている。 

特に、お金とは何か、コミュニティの在り方、活きること・死生観にまで踏み込んだ国民的議論を喚起し、一人ひとりの生活満足を志向した新たな概念、スキームを模索するとともに、 
政治的側面からは、セーフティネットの充実による生活不安の解消に取り組み、 
経済的側面からは、一次産業および社会システムである生活インフラの生産性および付加価値の向上に取り組むことが重要ではないかと考える。 

一人ひとりの生活満足を高める取り組みに正解はない、精神的充足を求めてひとりでも多くの人と課題認識を共有し、一緒に考え、ともに行動を起こすプロセスの中から適解を積み重ねていく必要がある。 

まさに、”いま、ここ”をしっかりと受けとめ、”これから”に向けて、社会の命題をビジネスに変換する社会企業家が求められている所以ではないだろうか。 


歳を重ねれば、 

大変なことも、 

苦しいことも、 

夢が壊れることも、 

たくさん経験しなければならない。   

  
その経験を通じて、 

人は、優しくなれるし、強くもなれる。 


そして、今はわからなくても、 

この経験、この出来事は、 

数年後には、一つのハッピーエンドに結実する、 


そんなすてきなシナリオを信じたくなりました。 


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 それぞれのひとが、 

     それぞれの感情を持ち、 

     共鳴しあい、感動しあいながら、 

     人生を生きている。 



     そして、 

     人を思いやるやさしさゆえに、嘘をつく、 

     人を信じるひたむきさゆえに、間違える、 

     人を許すおおらかさゆえに、忘れる。 



     それが、愛。 

 ふたりが睦まじくいるためには 

  おろかでいるほうがいい 

  立派過ぎないほうがいい 


  立派すぎることは 

  長持ちしないことだと 

  気づいているほうがいい 

  完璧をめざさないほうがいい 


  完璧なんて不自然なことだと 

  うそぶいているほうがいい 


  二人のうち どちらかが 

  ふざけているほうがいい 

  ずっこけているほうがいい 


  互いに非難することがあっても 

  非難できる資格が自分にあったかどうか 

  あとで疑わしくなるほうがいい 


  正しいことを言うときは 

  少しひかえめにするほうがいい 


  正しいことを言うときは 

  相手を傷つけやすいものだと 

  気づいているほうがいい 


  立派でありたいとか 

  正しくありたいとかいう 

  無理な緊張には色目を使わず 

  ゆったりゆたかに 

  光を浴びているほうがいい 



  健康で 風に吹かれながら 

  生きていることのなつかしさに 

  ふと胸が熱くなる 


  そんな日があってもいい 


  そして 

  なぜ胸が熱くなるのか 

  黙っていても二人には 

  わかるのであってほしい 


  (吉野 弘)

自動車産業の戦略の軸が、大きく変わろうとしている。 

固定電話から携帯電話、レコードからCD、フィルムカメラからデジタルカメラへの置き換えは、新技術の量産開始からほぼ7年しかかからなかった。 
トヨタやホンダが長年の技術蓄積と膨大なコストをかけて開発したハイブリッド車はもはや、電気自動車に収斂する過程の過渡的な商品にしかならないのである。 

2012年前後とされる電気自動車の量産段階に入れば、ガソリン車・ハイブリッド車から電気自動車への置き換えが一気に進む可能性がある。 


◇変わるものづくりと産業 

自動車産業の従事者は537万人、製造出荷額は57兆円、世界自動車生産台数の33%を日本の自動車メーカーが握る、まさに我が国の基幹産業である。 
日本の自動車産業の優位性は、自動車部品、エレクトロニクス、車体製造などの水平的な広がりと、良質な労働者が現場改善、無駄の削減によって1万点の部品を集積する摺り合せの力によるものである。 

ガソリン車はガソリンを燃焼させエンジンを動かし、トランスミッションを通じて車輪を駆動させるのに対して、電気自動車は蓄電池の電力を使ってモーターを回し、車輪を駆動させる。ソーラーカーはこれに、電気を調達する太陽電池が加わる。 

この変化はクルマのものづくりを根本から変えるものである。 
エンジンとトランスミッションを微妙に調整して取付ける高度な組立工程から、電池メーカーから持ち込まれる電池ユニットと、モーター+インバーターユニットを取付けて、電気コードを配線するだけの簡単な組立てに変わると言うことである。 
部品点数は従来のガソリン車が1万点だったのに対し、電気自動車では1千点以下と1/10に減少する。 
つまり家電製品と同じ集積度になり、付加価値がバッテリー、モーター、インバーターなどのエレクトロニクスに移転し、家電と同じ設備投資と低価格競争になると言うことである。 

部品点数が減り、キーデバイスが電池とモーターに変わると、日本の自動車メーカーが得意としてきた製造現場における摺り合せが無意味になり、参入障壁が一気に下がり、ベンチャー企業や電池の量産技術で優位を持つエレクトロニクスメーカーなど、誰でも自動車を作れる時代になる。 


◇変わる自動車メーカーのビジネスモデル 

日本の自動車メーカーは、設計から部品、製造、物流、販売まで全て傘下の下請け企業で賄う垂直統合のビジネスモデルである。 
電気自動車、ソーラーカーの時代は、電池、モーターなど、水平分業が進み、パソコン型のものづくりになり、従来の垂直統合モデルでは、高コストになるだけでなく、製造で付加価値がとれなくなる。 

日本の産業の強みを総動員して、ユーザー視点で新たなビジネスモデルを構築し、電気自動車、ソーラーカー時代のデバイス、規格、インフラをおさえていくことに、国とメーカーが一体となって取り組んでいく必要がある。 


◇自動車産業から移動システム産業へ 

クルマを使うユーザーのニーズとは、ハード(クルマ)は安くてランニングコストが節約できるもので充分、お金を払うのは食事や旅行などの情報・コンテンツやゴルフ、カメラ、釣り具など、趣味の周辺商品であり、望むのは運転労力が少なく、事故や渋滞などの心配がない、燃料代がかからない安全で低コストなインフラである。 

ユーザーの移動ニーズに応えるには、単に新しいモビリティだけでなく、人々の移動をサポートする様々な情報やサービス、インフラ事業者等と連結して、ユーザーに新たな移動システムをサービスとして提供するプラットフォーム(移動システムの基盤・規格・ルールづくりを進める主体)が必要である。 

人の移動の生産性を拡大(より少ないコストで最大の価値が得られる)するために、ハードメーカーが主体となって、移動に必要な情報・コンテンツ・周辺商品や、エネルギー・道路・住宅などのインフラをトータルに揃え、新しいモビリティとプラットフォームを構築する産業への進化が求められている。 

第一の進化方向は、人の移動ニーズに応える商品イノベーションである。 

ソーラーカーへの収斂を見据え、電池メーカーとの協業により、蓄電池・太陽電池の技術蓄積、ライバルを上回る設備投資による量産優位獲得を進める一方、電気自動車の基幹部品を握る中小部品メーカーとの協業により、世界に先駆けて低価格でCO2ゼロのクルマを開発し、ユーザーに合わせてバリエーション化させることである。 

また、人の移動をサポートするという観点から、ロボット技術をいかして高齢者の歩行をアシストする機器、人の力ではできない作業をアシストするパワードスーツなど、自動車以外の分野で新たな需要創造商品を開発することである。 

第二の進化方向は、情報ニーズに応える産業の情報サービス化である。 

カーナビや地図情報を自動車側でもたなくても4Gの通信網を使って自動車の位置に応じて、位置連動広告やスポット情報、ルート提示などのサービスが可能になる。 
高度な通信インフラと最先端の消費者を持つ強みをいかして、いちはやく自動車を通信端末とするビジネスを確立することである。 

さらに、高度な通信インフラを使って国内7,000万台のドライバーを視聴者とするネット放送局や音楽・動画などのコンテンツ配信、地域の観光資源などドライブ情報コンテンツビジネスを創出することができる。 

また、自動車に用いられるOS、さらに様々なアプリケーションが開発・配信されるとともに、通信網を使ったOSやアプリケーションのアップデートが可能になる。自動車領域において汎用型のOSやOSを基盤とするソフトウェアプラットフォームをつくることができれば、より大きな収益を得ることができる。 

第三の進化方向は、システムニーズに応える産業のシステム化である。 

今後は、自宅の太陽電池で発電した電気を自動車に蓄積したり、自動車で蓄積した電気を住宅用に使ったりするなど、電気の双方向の利用が期待される。 
高度な送電線網をベースに、住宅と自動車を結ぶ双方向の電力融通システムやソーラーガレージなどを早期に構築することである。 

また、路車間通信インフラを生かして事故や渋滞を軽減するしくみや、ブローブ情報をいかした事故の起こらない道路計画づくり、自動追従による自動運転システムの開発が進んでいる。日本がいちはやく運転負担ゼロ、事故ゼロの交通通信網を構築し世界に提供することで、ビジネス機会を得ることができる。 

そして、ロボトロニクス技術をいかして、農業・製造・建設・医療など労働集約型の産業を効率化し、人々の労働時間を軽減し、豊かで移動を楽しむ環境そのものを開発していくことである。 

  

自動車産業の崩壊は間近に迫っている。日本の自動車メーカーは、EV、あるいはソーラーカーへの収斂に悲観し、ハイブリッド車による延命化に注力している場合ではない。変化の波に遅れることは致命的である。 

電気自動車、中でもソーラーカーへのコンバージェンスを、むしろ成長機会と捉えて、国や他の民間企業と一体となって情報サービス化、システム化など新たな領域にチャレンジし、世界にビジネス機会を広げ、情報コンテンツ、インフラなどのプラットフォームを構築することが求められている。 

                (JMR生活総研 松田久一氏、合田英了氏からの提言論文より抽出) 



まさに、自動車産業だけでなくあらゆる産業に時代の変化、価値観の変化の大波が迫っていることを認識し、目的の手段としての商品・サービスの価値提供から、目的的価値である経験価値の提供へと進化することが求められている。 

特に、クラウド・ストレージ端末・通信領域の革命が、ビジネスコミュニケーションのあり方に変革をもたらすとともに、タイムリーなFace to Face コミュニケーションの有効性をクローズアップすることによって、ビジネスの枠組み、プロセスにおけるオフィスコンセプトの再定義の時が迫っている。 

いまこそ、人とひとのコミュニケーションシステム産業の分野で、提供価値を目的展開で再定義し、オフィスコンセプトまで踏み込んだ産業融合による新たな価値の提供に取り組む必要がある。 

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