人生という名の遊び場で、いま、ここを活かされ、すてきに活きる

時代の本質をとらえた、心に残るすてきなメッセージ[構想、視点、こころ]と、新たな気付きをあなたに届けます。みずみずしく、活き活きとした、すてきな旬(ときめき)を一緒に探しにいきましょう。      ◆◇たきがみ博士が選ぶ”すてきなメッセージ”のおすそわけ◇◆

2011/01

国民の金融資産は過去20年でほとんど増加していない。だから、金融機関や年金は国債の保有を大きく増やした分、民間への貸し出しや株式や不動産への投資を減らしてきた。 
税金を払う民間への資金を減らし、税金を払わない政府部門の借金に国民の貯蓄をつぎ込めば、税収が減るのは当たり前だ。 

2009年度の一般税収は37兆円しかなく、20年前の60兆円を4割も下回った。税収が不足して財政赤字が膨らみ、さらなる赤字国債の大量発行を招いている。完全な悪循環の構造が出来上がった。 
過去20年間の驚異の高度成長によって、地方も合わせた日本の政府部門の借金の総額は、ついに1002兆円に達した。国民の金融資産は、住宅ローンなどの借金を差し引けば1079兆円である。 

しかも、国債につぎ込める日本人の貯蓄は急速に細っている。20年前は日本の貯蓄率は15%程度であった。ところが、直近の2008年には2%台に低下した。 
高齢化が進んで貯蓄を取り崩す人が増えたうえ、国民の所得が伸びないためだ。だから、1年間に金融機関に流入する貯蓄は10兆円を下回る。年間160兆円の国債発行を消化するにはあまりにも小さい。 

首都圏を中心とした大都市での高齢化の進行によって、日本の経済と財政はこれからさらに悪化する。首都圏では、今後20年間で生産年齢人口が2割減少する一方、高齢者が8割近くも増加するからだ。 
そうなると、消費も税収も保険料収入は激減するが、高齢者のための社会保障支出や医療介護施設などのコストは激増し、首都圏の自治体の財政は破綻が予想される。 

今後、首都圏が、全国を富で潤す「富士山」から巨大な支出が必要な「ブラックホール」に変わると、戦後日本のビジネスモデルは崩壊し、首都圏も地方も共倒れになる。 

財政再建の切り札、と良識ある多くの人が考えているのは消費税増税だ。しかし、消費税増税は首都圏の経済活動を一層低下させる。そして、現役世代の首都圏脱出を促し、地方の若者の首都圏への流入を思いとどまらせる。首都圏の現役世代はさらに減少し、財政悪化を早める。 
だから、消費税増税は不可能になる。その時は、年金も維持不能だ。東京一極集中の国土と経済の構造を、地方に分散し地方から成長する構造に転換するしかなかったのだが、もう間に合わない。 

日本国債は、金融商品として見ると、巨大バブルの最終局面にあることは明白である。 
第1に、ファンダメンタルは最悪である。国債を返済すべき財政は、今後さらに悪化が見込まれる。一方、国債の買い手である金融機関や年金に流れ込む国民の貯蓄が尽きようとしている。 

第2に、史上最高値水準だ(つまり、金利は最低水準まで低下)。1992年1月に価格100でスタートした日本国債先物インデックスは、2011年1月5日で242にまで上昇した。 
さらに、その間、円高が54%も進んだから、日本国債価格をドルベースで見れば、さらに上昇する。 

第3に、規模が巨大だ。市場性国債の市場として世界最大であり、日本の株式市場の3倍近くに達している。 
日本国債下落が始まれば、世界の国債市場だけでなく、株式や不動産市場、さらには、世界の金融機関の経営と各国の財政に巨大な「ジャパン・ショック」を与え得る。 

現在の日本国債は、1980年代末の日本の不動産・株式や、2000年代の米国の住宅・不動産・サブプライムといった、第1級バブルの崩壊前夜に似ている。 
長い時間をかけて積みあがった巨大バブルも、崩壊する時は驚くほど速い。2008年9月14日のリーマン・ショック発生後、日米の株価はわずか3週間で半分以下となった。 

巨大暴落が金融機関の経営危機を誘発し、資金繰り不安や連鎖倒産の恐怖のために、あらゆる資産に一斉に売りが広がるからだ。リーマン・ショックの場合は、欧米政府が300兆円を負担して金融機関を救済することを発表してようやく暴落は止まった。 

2011年3月末には、日本国債は重大な局面を迎える。赤字国債の発行ができなくなる危険性が高いからだ。 
赤字国債の発行には「特例国債法案」という予算関連法案の可決が毎年必要だが、予算そのものではないため、両院の議決が必要だ。もし野党が多数を占める参議院で否決された場合、赤字国債は発行できない。 

今まで安全確実と言われてきた日本国債の発行不能状態は、日本の財政の絶望的な悪化と国債のバブル状態との異常な落差に世界の耳目を集めるだろう。 
しかも、その時に、もし国会が解散し総選挙に入って、国家の管理能力に空白が生じていれば、市場参加者に格好の「売り」の舞台を提供する。その時、国民の財産と生命を守れるのか。久しく問われなかった難問に日本は直面するはずである。 

下落が始まれば、国債はどこまで下がるのだろうか。例えば、金利が1%上昇すれば国債インデックスの価格は5.5%下落する。仮に国債が3割下落すれば、日本の金融機関や年金には200兆円近い損失が発生する。多くの金融機関が破綻するだろう。 
とりわけ暴落に弱いのが、国債の最大の保有者であるゆうちょ銀行だ。資産の9割近くを国債で(総額160兆円も)運用しているうえ、現金は5兆円ほどしかなく、自己資本も8兆円しかない。 

国債が値下がりすれば、すぐに自己資本不足に陥る。いったん、ゆうびん貯金の解約が大量に起きれば現金が底を尽き、国債を売る以外に解約に応じる資金が捻出できない。 
しかし、大量の国債売却を実行すれば、さらなる国債暴落を呼び手持資産が減少し、貯金が払い戻し不能になり破綻するだろう。「ゆうちょショック」の発生だ。 
そして、国債を70兆円持つ、かんぽ生命も経営危機に陥るだろう。このほかにも、国債を80兆円持つ公的年金も資産が大きく減少するはずだ。もちろん、民間の金融機関も、国債への集中度合いが高いところは、経営危機に陥るだろう。 

金融機関の破綻は財政負担に直結する。個人向けの預貯金や保険・年金は一定限度まで政府が保証している。損失を政府が肩代わりするのだから、仮に国債が3割下落すれば、100兆円を超える財政負担が新たに発生するだろう。 
その時は、赤字国債の発行しか救済財源はない。しかし、その時は、これまでの国債の主な買い手である金融機関や年金が破綻しているのだ。とても、巨額の国債を買い入れる資金などない。 
そもそも、与野党の合意がなければ、ねじれ国会では赤字国債の発行そのものが承認されない。そうなると財政負担での金融機関の救済ができず、本当に、預貯金や保険が返ってこなくなる。 

日本は金融恐慌に突入するだろう。取り付け騒ぎが全国で起き、銀行だけでなく、証券取引所も閉鎖となるかもしれない。 
2008年のリーマン・ショックでは、米国とEU諸国が300兆円の財政負担を実行したから恐慌は防げた。 
しかし、日本国債の暴落は国債消化の限界で起きる。このままでは、日本は財政負担での救済ができず、日本の金融財政システムは破綻する。 
その時は、GDP比で戦後最高レベルにまで積み上がった欧米の国債市場も同時に暴落し、瞬時に世界の株式や不動産の暴落と金融危機の連鎖反応を誘発するだろう。「ジャパン・ショック」の発生である。日本は戦後初の金融恐慌を起こす国になってしまう。 


既に暴落シフトを敷いているのが米国だ。FRBはリーマン・ショックから今年6月までで、200兆円もの国債や証券化商品(MBS)を米国の金融機関から買い取る計画を実行中だ。 
これで、FEBのバランスシートは300兆円に達する。米国人が持つ国債の金額に等しくなる。国債の「全量買取」である。 

米国には過去の成功体験がある。FRBは終戦直後の1946年から5年間に国債の全量買取を行って金融危機を回避し、インフレも起こさず、戦後の繁栄の基礎を築いた。 
終戦当時の米国は、金融機関が保有する戦時の長期国債がGDPの1.4倍に達していた。今の日本と同じ水準だ。 
戦後復興によって景気が回復し金利が上昇すれば長期国債が暴落し、金融機関が破綻して再び大恐慌の悪夢が繰り返す。かといって、金融機関を財政で救済すれば巨額の負担が発生する。 

しかし、FRBが全量買取して持っていれば、国債が暴落してもFRBのバランスシートに損失が発生するだけだ。FRBの穴は、FRB自身が新規の通貨を増発して埋めればいい。 一方、金融機関に供給した資金は適切に吸い上げてインフレを起こさせない、という方針を立てた。 
当時の米国はその通りに実行した。FRBが金融機関から戦時国債を買い取った。一方、FRBから資金を得た民間金融機関は旺盛な民間投資を実行して、米国経済の黄金の50~60年代の高度成長が始まった。 
国債全量買取の終了時に生まれたFRBと財務省の合意がアコードだ。最大の危機は成長への大チャンスに変わった。米国のすごさだった。 

その一方、終戦直後の日本は100倍のインフレを起こして戦時国債を紙くずにし、国民の「国債不信」を生んだ。今でも、お年寄りの中には「国債はとんでもなく危ないもの」という人たちがいるのはそのせいだ。 
英国も、過大な戦時国債に手をこまぬいて処理せず、戦後経済は衰退した。金融政策の成否が、米英の戦後経済の明暗を分けた。 

米国民主党は議会少数派に転落した。リーマン・ショックの処理に要した70兆円の財政負担は議会の保守派から批判されている。 
バラク・オバマ政権が、将来、国債暴落が金融機関の破綻につながった時の財政負担に共和党が支配する議会の承認を得るのは困難だ。 
とすると、国債暴落が起きた時の金融システム破綻を未然に防止するには、「全量買取」という中央銀行の伝家の宝刀に頼る以外に選択肢がない。 
インフレと金利上昇リスクは高まっている。既に中国やインドなどの経済は高度成長軌道に戻った。米国ですら、戦後最大の金融緩和策によって景気は回復に向かっている。 
石油価格は再び1バレル100ドルに近づき、穀物価格も史上最高値に迫る。先進国は通貨安競争を繰り広げた。しかも、PIIGSと蔑称されるEU諸国の国債不安はくすぶったままだ。世界の債券市場暴落の条件には事欠かない。 

こうした状況を理解したFRBのバーナンキ議長は、金融危機に備えて「無限に通貨を供給し得る」という中央銀行のラストリゾートを65年ぶりに使っている。現在、FRBは、月間の国債発行額1100億ドルを上回る1300億ドルの国債を毎月買っている。国家の仕組みをよくわきまえた大胆な行動である。 

一方、日本の中央銀行たる日銀が深刻な危機意識を持っているとはとても見えない。リーマン・ショック後に国債やMBSを200兆円も買い増したFRBに対して、日銀はなんと30兆円もバランスシートを縮小した。 
この日米金融政策ギャップが、過去2年の激しい円高・デフレ、マイナス成長・税収不足の主因となった。ようやく昨年、日銀は渋々5兆円のバランスシートの拡大を行ったが、むろん焼け石に水である。 
そんな状態だから、米国に倣って金融機関や年金が持つ600兆円の国債を「全量買取」することなど全く考えていないだろう。 

米国の戦後は、FRBが国債を全量買取して金融危機を未然に防止し、金利連動国債などを活用してインフレも起こさなかった。FRBから銀行に供給された資金は民間の成長に投資され、戦後の高度成長が始まり、経済と財政が再建された。 
一方、日本の戦後はインフレを起こして戦時国債を紙くずにしたところから始まった。虎の子を紙くずにされた国民の怒りが赤字国債の発行を「原則」禁止する法律を生み、ために、赤字国債の発行には、両院の議決が毎年要るのである。 
ここで日銀の無策や政治の混乱によって金融・財政システムが崩壊すれば、経済大国日本は終焉を迎えるだろう。そうなれば、これから人口が急増し資源・エネルギー・食料不足を迎える世界の中での日本人の生活はとても難しいものになってしまう。 


日本経済を救うには、日銀が国債の「全量買取」に踏み切る以外に方法はない。具体的には、日銀が、今後3年間、年間200兆円、金融機関や年金から既発国債を購入する。合計600兆円だ。 
一方、政府は価格下落のリスクのある長期国債の発行をやめ、下落リスクのない短期国債と金利連動国債にすべて切り替える。 
日銀は、過大な通貨供給を制御するために、金融機関や年金が持つ国債の一部を現金でなくこうした下落リスクのない国債と交換し、インフレを防止する。 

政府と金融機関や年金は、「脱国債」の投融資を進め、今後の高齢化社会に適合した分散化型の地域開発や環境技術や新エネルギー、食料、インフラなどの分野に投資して、新しい成長企業を育てていく。 
地域に競争を促して海外からの資金や人材は積極的に受け入れ、また、世界に売り込める人材を地方に育てる。 
当然、日本国内だけでは成長に限界があるから、新興国での地域開発やインフラ投資をシンガポールなどに負けずに進め、日本企業の成長基盤を高め、また、新興国の成長を高める。 

こうした真に有効な「地域発展戦略」「高齢化戦略」「新企業戦略」「国際投資戦略」「新エネ・農林水産戦略」などに金融機関と年金が投資して「成長戦略」を進めれば、企業所得と国民所得が持続的に向上し、老後も子育ても安心できる地域が開発され、エネルギー・食料の自給率を高める方向性が固まる。 

そこから、税収の持続的な向上が可能になる。 
こうした方向性を確認したうえで、現役世代を直撃する所得税や法人税から全世代が負担する消費税などに税収の中心を移し、持続可能な均衡財政を実現する。 

今も国債発行ゼロの国がある。シンガポールだ。シンガポールの社会保障基金は、国家戦略ファンド(SWF)として有名なTamasekやGICを通じて、全て長期成長をする対象に投資されている。 
だから、日本最大の不動産投資家の1つがシンガポール政府だ。中国でも天津などで環境未来都市を展開する。 
かくして、中国からも遠く離れた赤道直下、淡路島と同じ広さの人口400万人の島国シンガポールの1人当たり国民所得は日本よりも高い。国債はゼロ、長期資金は成長戦略投資という戦略を営々と続けてきた結果だ。 

日本も、借金を将来の世代に背負わせるのを止め、もう一度赤字国債ゼロの国に戻り、長期の貯蓄は長期の成長に投資する、当たり前の国に生まれ変わる今が最後のチャンスだ。 

(JB Press 山崎 養世さん提言より抽出)

21世紀の幕開けから10年が経過した今、グローバル化は押し留めることのできない奔流になった。 
新興国には産業化のトレンドがあり、モノに対する需要が爆発的に増加している。一方、先進国にはポスト産業化のトレンドがあり、モノに対する需要が減退し、モノ以外の“新たな価値”に対する市場ニーズが高まっている。 

しかし、世界経済の新しいパラダイムへの適応が遅れた日本企業は、産業化する新興国のニーズにも、ポスト産業化する先進国のニーズにも十分に対応できていない。 

日本の賃金水準は、依然として新興諸国よりも高く、今後も国内における雇用者所得の減少トレンドや、製造業などの雇用が海外に流失するトレンドは継続し、所得が減り、人口が減り、消費意欲の高い若年層が減る。 

また、市場の主流は下流層に変わろうとしている、そして大きく増加しているのは中高年の下流層であり、家族世帯が減少し、単身世帯、特に中高年の単身者が増加している。 

さらに、日本ではモノに対する市場ニーズが減退し、情報的価値や精神的価値に対する市場ニーズが拡大し、知識、感動、健康、癒し、安心などの価値を求めている。 

そして、かつての老後は短く、その時間で何かを成そうとする人は少なかったが、現代の老後は長く、何かを成すに値する第2の人生に変わった。 

企業がこれらの新たな価値を創造するために、効率化や量産化といった産業化時代に培ったノウハウは役立たない。 
産業化時代におけるビジネスの成功要件は、機械の性能を生かし、生産性を高めることであったが、ポスト産業化時代におけるビジネスの成功要件は、人材のクリエイティビティを生かすことにある。 
日本市場が冷えていると言って、自らも冷え固まってしまった企業に未来を切り開く力はない。 

本質的な問題は、新たな市場を切り開くためのアニマルスピリットが冷えてしまったことであり、人材のクリエイティビティを発揮できていないことである。 

中国をはじめ数十億の新興国の人々が、欧米並みの生活水準を目指し、成長意欲を高めている。世界の人口は急増し、エネルギー消費量や食糧消費量も急増している。 
だが地球には、巨大化する世界経済を養うだけのキャパシティがないことは明白である。 
現在のパラダイムのもとで、世界経済が永続的に成長することは困難であるし、世界経済の膨張は新たな危機を招来すると考えられる。 

一方、日本国内に目を転じると、国の財政や諸制度の脆弱化が著しい。 
国や地方の債務が既に危険水域に達しているだけでなく、高齢化に伴う社会保障負担は加速度的に拡大している。 
また、政治の機能不全により、財政・社会保障などの持続可能性を高めるための改革がほとんど進んでいないことの問題も大きい。 
この状況が続けば、深刻な問題が顕在化する時期は確実に早まるし、ハードランディングの結末に至る可能性も高くなる。 
さらに、欧米の物質文明が世界中に広がるという現在のグローバル化トレンドは持続不可能であり、早晩臨界点に到達する。 

それゆえ日本企業は、グローバル化のトレンドを周回遅れでキャッチアップするだけでなく、日本企業が再び世界経済のフロントランナーに復帰するためには、今後のポスト産業化のトレンドを主導していく必要がある。 

そのために、日本企業は欧米流の物質文明を超克する新たなビジョンを、世界に示していかなければならない。 

長い歴史を振り返ると、日本が西洋の物質文明に染まったのはつい最近のことであり、それ以前の日本には、長い“精神文明”の時代があった。 
われわれは伝統の中で育まれた文化的DNAを生かし、新たな時代のコンセプトを形づくっていかなければならない。 

(ビジネストレンド研究所より抽出、編集) 

2011年、私たちはいままでのルールがまったく通用しない新大陸に上陸した。 

いままでのルールで前に進もうとすると、後ろ向きに進む、一方、道なき道を思い切って進むと、扉が次々と開いてくる。 

新大陸に上陸したことに、さらに多くの人が気づくまで、あと2年の時間が必要。 
それまでの間に、次々と偶然と出会いが重なって、ありえないほどHAPPYな世界につながっていく人と、小さな自分にこだわるばかりに未来の扉に鍵をかけてしまう人が生まれる。 

なにを考え、なにを行うかによって、世界が多層構造へと分かれていく2年間の幕開け。 


2011年は、記憶に深く刻まれる年になる。 

楽しいことにフォーカスしていると、次から次へと縁が生まれ、 
お金のことを考えなくなるが、気づいたら必要なお金は手に入っている。 

努力しなければ前に進まない、戦わなければ欲しいものは得られないという概念が、急速に色あせていく。 

2011年は、予想もできないことが勃発する年。 
・収益の急減、事業の失敗 
・死に直面するような病気 
・リストラで、職を失う 
・大切なパートナーとの別れ 

これらのことは、障害ではない、だから、もがかないで、大丈夫、安心して。 

想定外の出来事に直面したときに、あなたがどのような世界に属したいのか、 
その選択をする機会が与えられたということ。 

どんなに悲観の淵に立たされたとしても、それは過去の必然。 
そこから希望のシナリオを描き、シナリオに基づいて実行することが大切なこと。 

どんなに頭でわかっていても、最悪の状況で希望のシナリオを描くことは、 
ひとりではできない。 

だからこそ、一人ひとりの思いやりのある、愛ある行動が、驚くほどの力を生む一年になる。 

(神田昌典さんからいただいたメッセージを抽出、編集) 

2011年1月6日、 
これから始めます、すてきなセカンドステージを。 


誰でも、自分の中に伝統がある。 
自分が経験したすべての過去の累積、それが”いま”のわたし。 

過去とは思いだすこと、現在(いま)は過去の必然、そして、未来は想い、選択すること。 
いまは、変えられない。 
しかし、人には明日があり、未来がある。明日は、こうありたいと想いを持つことができる。 


いま、自宅を拠点に、日本政策金融公庫の融資を受けて、 
「すてきな笑顔を咲かせるプラットフォーム」と名付けたソーシャルビジネスを組み立てるべく、 
準備をすすめています。 

小さな生活圏を単位とした社会的リソースの有効活用、社会的コストの低減を目指し、 
関東圏の私鉄の駅単位でのソーシャルフランチャイズ展開も視野に入れています。 

多大な売上、利益を得ることを目的にするのではなく、生活圏の多様な方と一緒に、 
”人とひとが集いつながり、一人ひとりが輝き活きる場”を組み立てることに、 
一生懸命になりたいと思っています。 


すてきな明日に向かって、 
”これからへの想い”を具体化するJourney、しっかり楽しみたいと思います。 

みずからの人生の軌跡を、すてきな笑顔でみつめるために。 
  

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