人生という名の遊び場で、いま、ここを活かされ、すてきに活きる

時代の本質をとらえた、心に残るすてきなメッセージ[構想、視点、こころ]と、新たな気付きをあなたに届けます。みずみずしく、活き活きとした、すてきな旬(ときめき)を一緒に探しにいきましょう。      ◆◇たきがみ博士が選ぶ”すてきなメッセージ”のおすそわけ◇◆

2012/04

驚くのは、アップルはとうとうiPadまで毎年のように新モデルを発売することになってしまったということだ。 
iPhoneでは、ほぼ1年に1回のスピードで新モデルを発売してきた。ファンがひと休みする暇もないほど、矢継ぎ早に刺激を与えてきたという感じだ。 
旧モデルの売り上げが何となく横ばい、あるいは下降気味になったタイミングですかさず次のモデルを出すのは、市場にカンフル剤を打ち続けるようなものだ。 

この手で、昨年10~12月期だけで3700万台のiPhoneを売りまくったのだ。 
だがここへ来てiPadも同じ道を辿るのを見ながら、一抹の不安を感じずにはいられない。 
それは、アップルが自ら作り出したリズムによって、自己破壊してしまわないかという不安である。 

不安の一つは、ファンの存在だ。アップル・ファンは言うまでもなく献身的なアップル・ユーザーで、大のお得意様。 
だが、一方で常に「すごい新製品」が出るのを当たり前のように待っている、ちょっとやっかいな人々でもある。一度でも彼らを満足させることができなかったら、アップルへの信頼は急速に冷めるだろう。 

それに、アップルがパソコンを離れて、iPhoneやiPadのようなモバイル・メーカーへと単純化されていく、その行く末もよく見えない。 
パソコンは全体的に、スマートフォン、タブレットコンピュータへの熱狂によって押され気味になっているのだが、それがもっとも顕著に出ているのがアップル自身。現在同社の売り上げの80%近くが、iPhone、iPad、iPodで占められている。もはやアップルはパソコン・メーカーではないのだ。 

だがもともと製品数が多くないだけに、モバイルへの依存に大きく傾くことに何か危険はないのか。パソコンとモバイルでは、ソフトウエアもインターネットのサービスも異なるし、組織上でも変化が必要なはずだ。 
競合の動きも激化している。アマゾンやグーグルのアンドロイド陣営がそれで、彼らは、アップルとは異なったビジネス・モデルで同じ市場を攻めようとしている。 

たとえば、インターネットの商人に徹するアマゾンは、キンドル・ファイアという端末を激安にして、映画や書籍、音楽のコンテンツ、そしてショッピングなどのサービスで攻め続ける。 
アマゾンの狙いは、端末をコモディティー化してしまうこと。そこに載せるサービスによって大きく差をつけようというわけだ。 
すでに、無料の映画ストリーミングやクラウド・サービスなど、あれこれの売り込みをかけている。 

グーグルやアンドロイド陣営は、早くからクラウドを中心にして、複数の機器でスムーズにコンテンツのストリーミングや同期化ができることを売りにしてきた。何と言っても、クラウドの利用が無料だ。 

それに比べてアップルは、機器がどんどん洗練されていくものの、サービスではいちいち金もかかり、クラウドには不備がある。 
アップルはアマゾンに対抗して、小型タブレットを計画中ともされるが、価格競争に引きずりこまれず、それでいて価格のプレミアム分をユーザーにどう納得してもらうのかは、大きな課題だ。 

帝国は、自らを帝国たらしめたと同じ強みによって滅びる、と言われる。 
カンフル剤を打ち続けるアップルを見てふと感じた不安が、杞憂に終わればいいのだが。 


◇Newsweek シリコンバレ-ジャ-ナル  
 瀧口範子 フリーランスの編集者・ジャーナリスト。シリコンバレー在住。 

尖閣諸島は1971年に中華民国(台湾)、次いで中華人民共和国が領有権を主張し始めました。その理由はもちろん尖閣諸島近海に豊富な石油資源の埋蔵が確認されたからです。 
(当時、日本と国交があったのは中華民国の方です。しかし1972年に日中国交正常化で中華人民共和国と国交が結ばれると、日本は一方的に中華民国へ国交断絶を通告します。) 

国際法上の「領土」とは、国家の統治権が及ぶ地域(土地)で、広義には領海・領空まで含まれます。そして「領土」とするためには「他の国家に先んじて支配を及ぼすこと(先占・せんせん)」が必要なのです。 
尖閣諸島の問題は、自国領海内に豊富な石油資源(一説では1100億バーレルでイラクの埋蔵量にほぼ等しい)があるかどうかであり、中国や国際社会が何と言おうと絶対に譲ってはならないのです。 

尖閣諸島は、明治維新直後の1872年に琉球王国を廃して沖縄県を設置して日本帝国領としており、その琉球王国領に含まれていたはずなのですが、当時はこんな無人島のことを誰も気にしませんでした。 
その後1885年頃から福岡県出身の実業家・古賀辰四朗氏が、当地で海鳥(アホウドリ)の捕獲(羽毛を取るため)などを始めて、1896年から同地を無償貸与され、1932年に魚釣島など4島を有償で払い下げられています。一時は300人近い人が生活していたのですが、1940年から事業中止により無人島になって現在に至っています。 

1945年のポツダム宣言受諾後に沖縄諸島の施政権が米国に移されるのですが、その中でも米国の施政権の及ぶ範囲として指定された地域(海域)には尖閣諸島が含まれています。つまり施政権が米国にあっても日本の領土であることには違いなく、沖縄返還で施政権も返還されているため、何処をどう見ても日本の領土なのです。 
現在は、その古賀氏から1970年代に魚釣島など4島を取得したとされる地主の所有となっているようです。 

そこで石原都知事の発言は、日本政府や外務省に任せておくと、知らないうちに中国政府に「謹呈」してしまうかもしれないので、そうならないように東京都が所有するということだと思われます。 

日本政府は戦後、なぜか「びっくりするくらい中国に卑屈な態度をとる」政治家が多いのです。また、外務省が何故(中国に限らず)外国政府と戦わないのでしょう。 
官僚にとって利権(省益)が国益より大事なことはどこも同じなのですが、外務官僚は特に「個人的な利権」とか「海外大使館での夢のように贅沢な生活」が大事なようです。 


*Nikitaさんからいただいたメッセージを一部編集してお届けしました。

17世紀以来はじめてとなる、黒点が著しく減少する太陽活動の休止期が、近く訪れると言われている。 


「17世紀の危機」は小氷期が原因 (ナショナル・ジオグラフィックより抜粋) 

17世紀のヨーロッパは、戦争やインフレーション、飢饉など、混乱と不安にあふれていた。 
歴史学では「全般的危機」や「17世紀の危機」と言われている。 

1世紀も続いたこの動乱期については、「封建主義から資本主義に移り変わる中で生じた成長期の痛み」と説明されてきた。 
しかし最新の研究は、気候変動による寒冷化、いわゆる「小氷期」を原因として指摘する。 
小氷期の襲来で農業生産が縮小し、最終的に「全般的危機」へとつながったという。 

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       <1677年に描かれた、氷の張ったイギリス・ロンドンのテムズ川> 


香港大学のデイビッド・チャン氏は、「産業革命以前、ヨーロッパ諸国の主幹産業は農業だった。気候は農産物の生育状態を決定するため、経済も気候に左右された」と話す。 

また、ヨーロッパ人自身の体格も小さくなったという。平均身長は気温を追うように下がり続け、栄養失調の拡大とともに1500年代末にはおよそ2センチも低くなった。 
再び身長が伸び始めたのは、気温が上昇傾向に転じた1650年以降である。 一方で、飢饉、三十年戦争(1618~48年)、満州族による中国征服(1644年)といった結果は、顕在化までに数十年を要した。 

地球の気温が低下し、小氷期が訪れると、農業生産が縮小し、結果的に食料不足や健康状態の悪化などを誘発するおそれがあるという。 
小氷期がやってくるかもしれないと危惧されている2011年の今、急激な人口増加と相まって、水や食料の不足を背景に、またしても動乱の時代となってしまうのだろうか。もし小氷期となった場合、解決の糸口はあるのだろうか。 





◇「応援したくなる企業」の時代 
  マーケティングが通じなくなった生活者とどうつき合うか (アスキー新書) 

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           博報堂ブランドデザイン (著) 


高度成長期を正(テーゼ)、低成長期を反(アンチテーゼ)と定義し、これからの時代を合(ジンテーゼ)と定義したところに独特の香りが漂っている。 

起業家1.0時代は「商品力」が重視され、起業家2.0時代は「マーケティング」、つまり「売る力」が重視された。 
そして、これからの時代は、共感をキーワードにした「心」が重要な時代。 

商品や売り方で差別化するのが困難になった昨今、求められるのは「人」と「人」とのつながりである。 
では、一体、どのようなビジネス展開をしていけばいいのか? この質問に見事応えた一冊と言える。 

たとえば、「ターゲット発想からコミュニティ発想へ」など、今までのマーケティングのあり方を根底から覆す内容が心に響いてくる。 
起業家3.0時代を生き抜くための指針となる一冊としておススメ。 

愛読しているメルマガ「ビジネス知識源プレミアム」の著者である吉田繁治さんの2012年3月9日の講演内容(150分の音声とPDF資料)が公開されました。 

長時間ですが、ぜひとも聴講ください。 (資料だけでも一読の価値あり) 
 http://www.cool-knowledge.com/archive/20120309lecture/ 

◇2010年代の金融と経済、そして個人の生き方 
 §1 マネーの本質 
 §2 現代のマネー=デリバティブ 
 §3 官の財政と民間経済、個人生活 
 §4 国家破産とその後の経済・会社・生活 
 §5 金融資産を減らさないために
 


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