「21世紀のメインオフィスは自宅である」

 2014年は、その世界的な傾向がはっきり見える年となりそうです。
 (GenMobileがアメリカ、ヨーロッパ、中東の労働者5000人を対象とした調査)
 
まず、給料が10%上がるよりも週に2、3日自宅で働くオプションをもらう方が良いと答えた労働者が53%に及んだということです。

これは、企業にとっても検討の価値があるでしょうね。給料をあげるという最も大きなコストを下げて、オフィスにかかる固定費の削減にもつながる。かつ、離職率が低くなり、会社への愛着まで高まるとすれば、十分に検討する余地があるのでしょう。

また、オフィスという一定の場所よりも、自身のデバイスでもってどこでも自由に仕事をしていきたいと答えた人は3分の1以上にのぼり、自分が好むデバイスを支給してもらうことは、ランチを無料で提供してもらうよりも良いことだと答えた人が53%もいたということです。

そして、午前9時から午後6時まできっちりと決まった時間オフィスで働くよりも、様々な場所で自在に働くことの方が生産性は高まると考える人は45%おり、特にその79%は、家で働くことが最も効率的であると答えています。

さて、これらの数字を見て皆さんはどのようなことを思うでしょうか。

“お金”よりも、”働き方”。生きるように、生活するように働きたい。そう思う人は益々増えていきそうです。

いずれにしても、労働観が世界的にシフトをしている昨今、福利厚生を含めたコストのかけ方を、企業はもう一度再考すべきタイミングにきています。

そもそも「会社で仕事をする」ということは、産業革命以降ここ200年の話。日本においてもせいぜいここ100年程度のことです。

歴史は、3歩進んで2歩下がる感じで進んでいきますので、今後も様々な議論が交わされていくでしょうが、いずれにせよ、私たちの職場は「自宅」に回帰していくことは間違いありません。

ソーシャル・メディアによってコミュニケーションコストは下がり、高度な情報化、またデジタルファブリケーションによって、物流コストはどんどん下がる。また、共有経済によって、固定資産コストは下がり、時空間における距離は限りなくゼロに近づいています。

とは言え、いきなり自宅を完全にオフィスにしてしまうことは難しいかもしれません。しかし、 例えばちょっと空いた時間に、パラレルキャリアでクラウドソーシングを利用し仕事を始めれば、一部の仕事を即自宅で行うことにつながります。

また好きなことで、自分がどれだけ人に喜んでもらえるか?を自宅で試したければ、ココナラにて自分のできることを登録し、ワンコインでそれを提供し始めるだけ。結果、家がちょっとした職場になります。

これからは”新しい職場作りに関する情報”の需要も高まりそうですね。

私はこんなふうな職場環境、こんなツールを使って仕事してます。家族とはこんな感じです!といった情報を集めた”21世紀型のニューオフィス情報”をまとめていくような専門メディアをやれば、人気を集めそうです。

時代は着実に変化、進化を遂げていっています。

 
パラレルキャリアは主流になる。

 自営業者、フリーランスなど独立した労働者のGDPが1兆1700億ドル(約117兆円)を超え、米国において無視できないインパクトを持ちつつあるとのこと。

とは言え、総GDPが15超ドルを超えるアメリカなので、まだ10%までは到達していません。しかし、今年ひょっとするとこの大台を突破してくる可能性があります。

そして、2020年には独立した事業者が総労働人口の50%を超えるという予測は、もっと速い段階で訪れる可能性が高まっており、労働マーケットに関係する企業は、様々な対応に迫られつつあります。

今回は、フリーランスの支援を行う米国MBOパートナーの「2014年の労働環境における3大トレンド」についてご紹介。労働環境の地殻変動は、もはや誰にとっても重要なトピックとなりつつあります。

さて1つ目は、「企業は、社外のエキスパートを採用することが増える」ということ。クラウドソーシング利用も含め、そのトレンドは益々拡大していきます。

2つ目は、「会社は、親ではなくパートナーとなる」。年金や保険に関しても、個人として契約する人が増えていきます。

3つ目は「自分を守るためフリーランスや自営業を始める人が増える」。一人起業を支援する産業が成長していきそうです。

リクルートワークス研究所の「2015年予測。〜どうなる人材マーケット。こうなる〜」において、2015年の正社員の比率は45.2%となるとされています。正社員という労働形態が、良い悪いという評価は別として、マイノリティーになっていくことは間違いありません。

2018年、2020年と正社員比率が増えていくかと言えば、その可能性は限りなく低く、更に劇的に減少していく可能性の方が高いでしょう。当然、オリンピック需要などによる国の政策に影響を受ける可能性はありますが、大きくこのトレンドがぶれることはありません。

新しい働く生態系が、地殻変動のように音を立てて、しかし自己規律を保ちながら、進化しているのです。

結果、2014年から2015年にかけてパラレルキャリアが主流として認識されるようになると思っています。

「副業」や「起業」など一部の人達に支持されるようなものではなく、「パラレルキャリア」は広く大きく一般に広がります。つまり、いくつもの仕事を持つことがもはや普通になっていきます。

多くの人は、労働環境の劇的なシフトに対して、座して待つことはできません。私たちは誰もが、新しい働き方に向けて動き始めるべきタイミングに来ているのです。